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Web NDLSHからの変更点


1. トップページのURL | 2. 一部データの普通件名から地名への種別変更 | 3. 「国立国会図書館件名標目表(NDLSH)」のデータ集合の利用方法 | 4. 一部データ内容の変更

Web NDL Authoritiesは、2010年6月に公開した「Web版国立国会図書館件名標目表(Web NDLSH)」の提供範囲に、名称典拠(個人名、家族名、団体名、地名および統一タイトル)を加え、機能を拡張したものです。Web NDLSHからWeb NDL Authoritiesへのシステム移行に伴い、以下のとおり変更しました。

1. トップページのURL

トップページのURLを以下のとおり変更しました。

Web NDLSHのトップページのURLにアクセスした場合でも、Web NDL AuthoritiesのトップページのURLに転送されるように設定しています。

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2. 一部データの普通件名から地名への種別変更

Web NDLSHで普通件名として提供してきた一部データを、Web NDL Authoritiesでは地名として提供します。種別変更をするのは、広範な地域名、国家名、大洋名等の典拠データです。

(例)アジア(典拠ID:00560427)、アメリカ合衆国(典拠ID:00871907)、太平洋(典拠ID:00572510)

これにより、属する名前空間がndlshからndlnaとなり、URIに変更が生じます。

(例)アジア(典拠ID:00560427)
(旧)http://id.ndl.go.jp/auth/ndlsh/00560427
(新)http://id.ndl.go.jp/auth/ndlna/00560427

ただし、名前空間ndlshのURIでアクセスし、該当するデータが存在しない場合、名前空間ndlnaのURIにリダイレクトするように設定しているため、Web NDLSHで提供してきたURIからのアクセスは引き続き担保されます。
また、名称典拠のグループに区分変更されることにより、標目を用いたラベル型URIは提供されなくなります。

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3. 「国立国会図書館件名標目表(NDLSH)」のデータ集合の利用方法

国立国会図書館では「表:件名典拠の公開媒体における収録範囲の違い」に示すとおり、「国立国会図書館件名標目表(NDLSH)」の提供を行ってきました。

表:件名典拠の公開媒体における収録範囲の違い
提供開始時期 媒体種別 (1)主標目となる普通件名および一部の固有名件名 (2)細目 (3)細目付き件名
1964年 冊子体『国立国会図書館件名標目表(NDLSH)』 ×
2002年 NDL-OPAC件名検索
2005年 PDFファイル『国立国会図書館件名標目表(NDLSH)』 ×
2010年 Web版国立国会図書館件名標目表(Web NDLSH)(検索・一括ダウンロード)
2011年 Web NDL Authorities(検索・個別ダウンロード)
2011年 Web NDL Authorities(一括ダウンロードファイル) ×

Web NDL Authoritiesでは、「国立国会図書館件名標目表(NDLSH)」のデータ集合の利用方法を一部、変更しました。


検索・個別ダウンロード

提供範囲を名称典拠に拡大したこと、また一部データで普通件名から地名に区分変更をしたことから、従来のNDLSHのデータ集合に限定した検索はサポートしていません。
個別のNDLSHデータの検索・ダウンロードは可能です。


一括ダウンロードファイルの収録範囲

一括ダウンロードファイルの収録範囲を以下のとおり変更しました。

(旧)

  1. 「国立国会図書館件名標目表(NDLSH)」の収録対象である普通件名および一部の固有名件名
  2. 細目
  3. 1の範囲に該当する主標目の細目付き件名

(注)1~3の合計は、Web NDLSHの検索対象と一致していました。


(新)

  1. 「国立国会図書館件名標目表(NDLSH)」の収録範囲となる普通件名および一部の固有名件名
  2. 細目

(注)Web NDL Authoritiesでは細目付き件名が一括ダウンロード用ファイルの提供対象外となります。ただし、これまで冊子体、PDF版として刊行してきた「国立国会図書館件名標目表(NDLSH)」の収録対象である一部の細目付き件名(例:「台湾–歴史–1945-」)は、一括ダウンロード用ファイルに含まれます。

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4. 一部データ内容の変更

提供するデータの内容を一部変更しました。変更したのは以下の2点です。

  • Web NDLSHでスコープノート(skos:scopeNote)、編集メモ(skos:editorialNote)、注記(skos:note)と区分していた情報を、一律注記(skos:note)に収めることにしました。
  • Web NDLSHでは、標目確立の根拠となった初出資料について、書誌IDを記録している場合は、国立国会図書館蔵書検索・申込システム(NDL-OPAC)(2017年12月にサービス終了)へのリンクを、書誌IDを記録していない場合には、資料のタイトルを出典(dcterms:source)に収めていましたが、Web NDL Authoritiesでは、一律、資料のタイトル等の文字列を出典(dcterms:source)に収めることにしました。

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